HISTORY OF

コンピューター時代の創生期

パソコンの存在が世間一般に広まる。
当時のパソコンは人々にとって高価で、広く利用されることはなかったが、日本でも大手企業らがコンピューターの開発・販売を進め始めており、
その注目度の高さを物語っている。

HISTORY OF 1981

株式会社日本ソフトバンク創立
(現ソフトバンクグループ株式会社)
創立

「挑戦」それはソフトバンクそのもの。

アメリカ留学から帰国した孫正義は、株式会社日本ソフトバンク(現ソフトバンクグループ株式会社)を設立した。創業時は、パソコンソフトウエアの卸売事業とパソコン関連の出版事業に参入していた。無名だった会社の名を上げるため大掛かりな展示会に出展した。展示会は成功に終わったが、2カ月で設立時の資本金1,000万円を使い切った。孫正義はこの2つの事業に全財産を賭けて「挑戦」した。この挑戦が実を結び、パソコンソフトウエアの卸売事業が軌道に乗る。現在の果敢に挑戦して新しい未来を切り開こうとする「志」は、創業当初から脈々と受け継がれている。

世界初の一般消費者向け携帯電話
「モトローラ・ダイナタック」登場

インターネット黎明期

米Yahoo! Inc.が登場し、WEB技術を標準化する「W3C」が発足した。
また、今もなお成長し続けるAmazon.com, Inc.もジェフ・ベゾスによってこの年に作られた。
この年を境にインターネットは急激に成長し、人々の生活になくてはならない存在へ変貌を遂げた。

HISTORY OF 1994

ソフトバンクグループと
インターネットの出会い

情報革命を起こす。
引きちぎれるほどの情熱で。

1994年に上場後、積極的なM&Aや投資を実施した孫は、アメリカでインターネットビジネスが動き始めていることに注目し「インターネットこそが情報革命の中心になる」と確信した。インターネットの世界に乗り出すと、米国パソコン関連出版の最大手のZiff-Davis Publishing Companyを2,300億円、世界最大の展示会である「コムデックス」を800億円でそれぞれ買収することに成功する。当時のソフトバンク株式会社の時価総額が2,700億円であることを考えると、またしても全財産を賭けた「挑戦」だった。こうした、孫のダイナミックでスピーディーな意思決定の裏には「日本に情報革命を起こす」という引きちぎれるほどの強い情熱があった。

株式を日本証券業協会に登録

インターネット創生期

無料メールサービス「Hotmail」が開始され、 インターネットの利用がアメリカを中心に広がりを見せる。
.JPというドメイン名の登録数も1万件を超えるが、 日本ではパソコンよりもワープロの使用が一般的で、インターネットはまだ日常化していなかった。

HISTORY OF 1986

米Yahoo! Inc. と共同で
日本法人ヤフー株式会社(Yahoo! JAPAN)
を設立

インターネットの本格的な普及はここから始まった。

アメリカのシリコンバレーに乗り込んだ孫は、創業したばかりの米Yahoo! Inc.に100億円もの巨額の投資をすることを決める。当時の米Yahoo! Inc.は社員が5、6人で売上が1,000万円で、毎月赤字を出す小さな会社であった。しかし孫は、「いつでも、どこでも、誰とでも、簡単に利用できるインターネット環境で世界を変え、人々を幸せにしたい」という強い志で社運を賭けて主要株主となる。また、合弁でYahoo! JAPANを設立する。Yahoo! JAPANの主要サービスである情報検索サービスの提供などによって、日本でのインターネットの普及がここから急速に始まった。

ソフトバンクグループ株式会社
(当時の社名:ソフトバンク株式会社)
東京証券取引所第一部に上場

日本のインターネット創生期

2001年2月末時点での国内インターネット利用者数は3,263万6,000人。
たった1年で約1,326万人も増加し、インターネットが日本で急速に普及した。

HISTORY OF 2001

「Yahoo! BB」のサービス開始と
インターネットの普及

目指すブロードバンドは
「世界一安く、世界一高速に。」

Yahoo! JAPANの情報検索サービスが広く普及する中、日本のインターネットは遅くて、料金が高いという課題に直面した。「インターネットの世界で日本が取り残されてしまう」と危機感を持った孫は、政府に規制緩和を訴える一方で、通信市場を実質100%独占していたNTTに挑戦することを決意する。
ブロードバンド総合サービスである「Yahoo! BB」の提供を開始し、高速かつ低価格で利用できるインターネットサービスを実現するが、サービス提供当初は申し込みが殺到したことで、なかなか開通させることができず、さらには毎年1,000億円規模の赤字を出すという苦難が待ち構えていた。しかし、日本の通信業界を変えるという強い志と、たくさんの人々にインターネットを使ってもらいたいという思いが重なり、当時世界一安く、世界一高速なブロードバンドを実現した。

Yahoo! JAPAN
東京証券取引所市場第一部へ上場

Yahoo! JAPAN
1日あたり10億ページビューを突破
ネットサービスの拡大期

インターネット回線がナローバンドからブロードバンドへと変化したことから、通信速度が向上し、
ブロードバンドを前提とするビジネスやコンテンツが大量に生まれる。
アメリカでFacebookやSkype(1.0)、その翌年にはYouTubeが誕生した。
日本ではmixiやAmebaブログなどのSNSサービスが開始され、国内で話題となる。

HISTORY OF 2004

固定通信事業に挑戦

ソフトバンクグループの変革。
総合通信事業者としての第一歩。

2004年にソフトバンク株式会社(現ソフトバンクグループ株式会社)は、固定電話の音声通話と企業向けデータ通信サービスに強みを持つ、日本テレコム株式会社(現ソフトバンク株式会社)を3,400億円で買収した。この買収によりサービス提供回線数が400万回線から1,000万回線に増加し、国内第3位の通信事業者となった。
また、同年12月に直収型固定電話サービス「おとくライン」を開始し、企業の通信コストを削減することに成功、競合他社の脅威となる。
この年にソフトバンクは固定通信網、企業向けデータ通信を獲得することで、総合通信事業者へと変貌していく。

株式会社福岡ダイエーホークス
(現福岡ソフトバンクホークス株式会社)
福岡ドームを株式会社ダイエーから買収

モバイル通信の革命期

世界的に携帯電話によるインターネットの利用者数が増加する。
日本では「パケット定額制サービス」や「ワンセグ」放送などが浸透しており、世界最先端の携帯電話の「質」を確立していた。
携帯電話の普及率も上がり、電子マネーサービス「モバイルSuica」の対応を開始した。

HISTORY OF 2006

移動通信事業への参入

一歩先行くケータイへ。
モバイルインターネットの到来を信じて。

モバイルインターネットの到来を信じて。

「インターネットはいずれモバイルインターネットに移っていく」と確信していた孫は、2006年にボーダフォン日本法人(ボーダフォン株式会社)を買収し移動通信事業への参入を本格化させた。しかし、当時のソフトバンクグループはブロードバンド事業による赤字から抜け出したばかりで、約2兆円をかけたこの買収は新たな「挑戦」となった。また、ボーダフォン株式会社には電波がつながりにくい、携帯の端末が少ない、店舗が少ないなど多くの課題があったが、「4つのコミットメント」※を掲げ、次々に改善を果たした。

  • ボーダフォン改革「4つのコミットメント」を掲げる
    [1] 3Gネットワークの増強
    [2] 3G端末の充実
    [3] コンテンツ強化
    [4] 営業体制・ブランディング強化

移動通信サービスの新料金プランである「ホワイトプラン」の発表、
業界初の割賦販売方式の導入、
携帯料金を確実に下げる新しい取り組みを行い、
日本の通信業界に革命を起こした。

モバイル端末の革命期

2008年にiPhone 3Gが発売され、世界のモバイル端末に革命を起こした。
iPhoneの登場でモバイルインターネットが急速に普及し、今日では人々の生活を支える存在となっている。
また米Apple Inc.がiPhone向けアプリケーションなどの配信サービスとして、App Storeの提供を開始。
この年を境に世界中でアプリ開発の競争が激化する。

HISTORY OF 2008

日本におけるiPhoneの独占販売

iPhoneで必ず世界は変わる。

ボーダフォン株式会社を買収する前に、孫はモバイルビジネスに参入するための武器を探していた。世界最強の武器を作れるのは米Apple Inc.の創業者スティーブ・ジョブズしかいないと考えた孫は、すぐに電話をかけ、会いに行く。「あなたの製品が完成したら日本用のものは私にください」と頼んだ孫に対して、「マサ、君はクレイジーだ。開発のことはまだ誰にも話してないんだぞ。だけど、最初に会いに来てくれた君にあげよう」と約束し、帰国後、通信企業であるボーダフォン株式会社を買収、iPhoneを受け入れる体制を整え、2008年に日本でのiPhone 3Gの独占販売に成功した。
誰よりも先にスティーブ・ジョブズの先見性に注目し、iPhoneが情報革命そのものを促進させるデバイスだと考えた孫は、日本でのiPhone普及に尽力し、これが後々に日本を席巻するiPhoneブームを引き起こすきっかけとなる。

ソフトバンク携帯電話の累計契約数が
2,000万件を突破
巨大インターネット企業の創生期

iPhoneが普及し、モバイルインターネットが人々の生活をより豊かに、便利にする一方で、
巨大インターネット企業の影響力は無視できないほどの大きさに拡大した。
2010年には米Google Inc,が中国の厳しいネット検閲により、
中国本土からの撤退を検討するなど、巨大インターネット企業の存在が国家レベルに影響を与える時代となった。

HISTORY OF 2010

~情報革命で人々を幸せに~
ソフトバンク 新30年ビジョン

300年成長し続けるDNA。
「志高く、生きていきたい。」

創業30年の節目を迎えた2010年に、ソフトバンクグループが次の30年も引き続き情報革命で人々の幸せに貢献し、「世界の人々から最も必要とされる企業グループ」を目指す方向性を定めた、「ソフトバンク 新30年ビジョン」を発表した。孫は「われわれは一人でも多くの人に喜び、感動を与えたい。優れた製品を作る、料金競争をしてお客さまを一人でも増やす、そういうことが最大の目標ではありません。それらを通じて人々の幸せに貢献したいのです」と創業時から掲げる志を述べている。
また、この「ソフトバンク 新30年ビジョン」では「最低300年続くソフトバンクグループのDNAを設計する」と孫自ら約束しており、300年後も最先端のテクノロジーと、優れたビジネスモデルを使い、「情報テクノロジーが持つ無限の力を人々の幸せのために役立てていく」と語っている。

「ソフトバンク電波改善宣言」を発表

東日本大震災被災地の支援活動に寄付ができる
「チャリティホワイト」の提供を開始

アプリケーションサービス普及期

FacebookやTwitter、LINEといった今日の人々の生活になくてはならないアプリが広まった。
これらアプリの普及は、世界的なモバイル市場の成長を後押しするきっかけになった。

HISTORY OF 2013

目指すべき姿は「世界No.1」
の企業グループになること

「努力って、楽しい。」
世界のソフトバンクグループへ。

ソフトバンクグループには目指すべき姿がある。それは「世界No. 1」の企業グループになることだ。 2013年アメリカの携帯電話会社、Sprint Nextel Corporation(現Sprint Corporation)を1.8兆円ほどかけて買収した。これにより、ソフトバンクグループは移動通信の売上高が世界第3位の移動通信事業者となった。2014年にはSprint Corporationの通信網を使うことで実現した「アメリカ放題」の提供を開始する。このサービスは、対応機種を利用したソフトバンクの顧客が申し込み不要、月額無料(キャンペーン適用の場合)で日本国内と同等の料金でアメリカでの音声通話やデータ通信ができるサービスで、他の通信会社にはない革新的なサービスとなる。

イー・アクセス株式会社(現ソフトバンク株式会社)
との株式交換が完了し、子会社化
ガンホー・オンライン・エンターテイメント株式会社を
子会社化

Alibaba Group Holding Limitedが
ニューヨーク証券取引所に上場

次世代の情報革命創生期

次世代の成長分野として「IoT」「AI」、そして「スマートロボット」が話題に。
こうした新たな情報革命の到来は、人々の生活をより豊かにするきっかけになるだろう。

HISTORY OF 2015

世界初となる自分の感情を
持ったパーソナルロボット
「Pepper」の販売開始

自分の感情を持つ
ロボットの開発。

2015年ソフトバンク株式会社は世界初となる自分の感情を持ったパーソナルロボット「Pepper(ペッパー)」の一般向け販売を開始。Pepperは、周囲の状況を把握しながら自律的に判断して行動し、人の表情と声のトーンを分析して人の感情を推定できるだけでなく、自らの感情を持つ。コミュニケーションを重視するロボットとして、2015年6月から12月まで7カ月連続で一般販売モデル1,000台が毎月完売した。
こうした 「スマートロボット」開発の裏には、「人類がこれまでに解決することができなかった課題や問題に対する知恵と力を提供してくれる、つまり情報革命は人々を幸せにしてくれる」という孫の強い志がある。また「スマートロボット」だけでなく「IoT」「AI」も同様に、次世代の情報革命の中心となると考え、今後の注力事業として掲げている。

新IT革命台頭期

2016年、米Google Inc.傘下の英Google DeepMindが開発した「AlphaGo(アルファ碁)」が世界のトップ棋士に勝利する。
手順が複雑である囲碁で人間に勝つのはまだ先との予想を覆し、世界中の人々を驚かせた。
また自動運転車の開発競争の激化、Fintech市場の発達など、ITがさらに進化し既存の業界にも革新を起こし始める。
世界の巨大IT企業はリーダーとなって、私たちの生活をより便利で豊かにしようと動いている。

HISTORY OF 2016

IoT時代の到来に向けて
英国のARM Holdings plc買収

ARM Holdings plc、
それはこれからの情報革命を支える中核的な存在。

2016年ソフトバンクグループ株式会社は英国の半導体設計大手ARM Holdings plcを買収した。
ARM Holdings plcが注目され始めたのは、iPhoneが同社のチップをベースに開発されたことがきっかけだ。今ではスマートフォンの普及により同社設計のチップ製品は増え続け、私たちが普段使うモバイル端末になくてはならない技術となった。このARM Holdings plcの技術を搭載したチップは、低消費電力・省スペースを特徴としており、今後、本格的に到来するIoTの時代を支えるプロダクトになると言われている。ありとあらゆる産業や生活でもこのチップが採用されていくことになるだろう。ソフトバンクでは、ARM Holdings plcはこれからの新しい情報革命を支える重要な存在になると考えている。

Alibaba Group Holdings Limitedと
共同でSBクラウド株式会社を設立
英半導体設計大手のARM Holdings plcを買収

新IT革命加速期

最先端技術が様々なフィールドで浸透していった2017年。
Amazon EchoやGoogle HomeといったAIスピーカーが市販され、いよいよ人工知能が人々の生活に密接に関わるようになった。
また、多方面でIoT化が進展し、あらゆる産業が再定義される“過渡期”であると同時に、
新たなスタンダードの構築に向けた“加速期”といえるだろう。

HISTORY OF 2017

情報革命を加速させる
巨大テクノロジー投資ファンドが始動

10兆円規模の潤沢な資金でテクノロジー分野を支える
SoftBank Vision Fund

2016年10月に設立が発表された10兆円規模の「ソフトバンク・ビジョン・ファンド」。
ソフトバンクグループとサウジアラビア王国の政府系ファンド「PIF」が数兆円を出資するほか、複数の先進企業が出資者として参画。
ソフトバンクグループの子会社がこのファンドをグローバルかつ長期的に運営する。
投資先はIoT、人工知能、ロボティクス、モバイルアプリケーション、通信インフラ、バイオ技術、クラウドテクノロジー、FinTech、そしてこれらに限られない広い範囲のテクノロジー分野。
企業規模や上場・非上場は問わない。
孫正義が創業以来掲げる「情報革命で人々を幸せに」の経営理念を具現化するため、研ぎ澄まされた先見性と影響力をもって、幅広いテクノロジー分野への投資・運用を行っていく。

ソフトバンク株式会社
東京証券取引所第一部に上場

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